脳ドックの費用は、基本的に自己負担とされています。
しかし、加入している健康保険組合や居住地の市区町村から、助成金や補助金を申請できる場合があります。
この記事では、費用を抑えて脳ドックを受けるために必要な助成金や補助金について、詳しくご紹介いたします。
脳ドックは自由診療にあたる
日本国内では医療機関にかかる際に、診療内容によって「保険診療」「自由診療」の二つに大きく分けられます。
病気やケガなど、身体に不調が生じて医療機関にかかる際は、基本的に「保険診療」となり、健康保険の適応となることが多いです。
それに対して、現時点で病気やケガなどの不調がない状態で診療を受ける場合は健康保険が適応されない「自由診療」となり、費用は自己負担となります。
そのため、人間ドックや脳ドックは、まだ病気やケガなどの不調がない状態で受ける診療とみなされ、「自由診療」として基本的に検査費用は自己負担となります。
脳ドックの検査内容
ここでは、脳ドックで行われる検査内容についてご紹介します。
脳ドックで行われる基本的な検査メニュー
脳ドックでは、基本的に以下を行います。
- 頭部MRA
- 頭部MRI検査
- 頸動脈エコー検査
精密な脳ドックの検査メニュー
脳ドックには精密コースも存在します。
基本的な脳ドックの検査メニューに加えて、必要に応じて適宜検査を組み合わせて行うことで、さまざまな面から精密に脳の状態を把握することができます。
精密な脳ドックの検査メニューは、以下のとおりです。
- 血液・生化学的検査
- 尿検査
- 心電図検査
- ABI（血圧脈波）検査
- 簡易認知機能検査
- 頭部CT検査
脳ドックには補助金や助成金があるの？
まず、補助金と助成金に関しては違いがなく、意味としてほぼ同じものです。
原則として、補助金と助成金どちらも返済義務はありません。
人が病気によって労働できなくなったり、結果的に医療費が圧迫されるようになることは、国や地方公共団体において避けたい事態です。
そのため、国民が健康状態を保てるように、重大疾患の予防となるような人間ドックや脳ドックには、補助金や助成金が支出されるようになっています。
もしも、脳ドックを受けようか迷っていて、懸念材料のひとつに費用の高さがある場合には、自分が補助金や助成金の受給の対象でないかを事前に確認しておくことをおすすめします。
【費用を抑えて脳ドックを受ける方法】補助金・助成金の申請
脳ドックは病気の治療として行われるものではないため、「自由診療」となり、費用は全額自己負担となります。
コースやプランなど、受ける検査内容によって費用は変動しますが、保険がきかない分、費用は高くなりがちです。
ただし、脳ドックを受ける際には補助金や助成金を出してもらえる可能性があります。
その方法はいくつかありますが、大きく分けると以下の2種類に分けられます。
- 地方自治体
- 公的医療保険
少しでも費用を抑えて脳ドックを受けられるように、ここでは補助金や助成金の申請についてご説明します。
地方自治体から受けられる補助金
自営業や高齢者など国民健康保険に加入していたり、後期高齢者医療制度の対象になる場合、住まいの市町村に申請すれば補助金を受けることができます。
ただし、市町村に申請して補助金を受けるといっても、残念ながら助成制度はすべての自治体で行われているわけではありません。
また、利用条件についても各市町村によって異なるため、事前に調べておく必要があります。
助成金を実施している自治体一例
今回は、東京都千代田区を参考例としてまとめました。
| 対象者 | 40歳以上の国民健康保険加入者。なおかつ未納がないこと |
| 助成限度額 | 年度内に1回のみ上限2万円 |
| 受診施設 | 区が契約している区内にある13施設の医療機関 |
| 申請方法 | 事前に申請する |
上記はあくまで一例であり、助成限度額や対象者、受診施設や申請方法について設けられている規約や制限については、各自治体によって異なります。
助成制度を導入している自治体については、今後は増加する可能性もあります。
自治体の中には、脳ドックのみを対象とする助成制度を設けていることがあります。
条件として、特定健康診査という基本的な健康診断を受けていることを挙げていることもあるため、詳細な情報については自治体に問い合わせるなど、しっかり確認しましょう。
公的医療保険から受けられる補助金
公的医療保険から受けられる補助金については、それぞれの健康保険によって申請内容が異なります。
自分が所属している健康保険組合の補助金や助成金に関する問い合わせは、各自、直接担当者へ行ってください。
補助金を受けられる年齢、被扶養者も対象となるか否か、実施期間などの制約についても、補助金額同様それぞれの健康保険組合ごとに定められています。
いずれにしても、脳ドックを受ける際に自己負担額を減らせることに変わりはありません。
協会けんぽの方
協会けんぽに関しては、厳密に言えば脳ドックの補助金は支出されません。
しかし、一般検査に対しては補助金の対象となっています。
一般検査の項目のうち、血液検査や尿検査などでは動脈硬化や高血圧、糖尿病について調べることができます。
また、心電図によって心臓の働きをグラフ化することにより、心筋梗塞や心房細動、狭心症、心筋虚血のリスクについて検査することができます。
このように、二次的に脳血管障害の発症リスクになりうる疾患や症状の有無について把握することができます。
会社が出してくれる補助金でさらにお得に受診できる？
勤務先によっては、キャンペーンで脳ドックの受診を社員に推奨する会社もあります。
こういったキャンペーンを組み合わせることで、より一層費用を抑えて脳ドックを受けることができます。
勤務している会社が脳ドックに関するキャンペーンや補助を行なっていないか、事前に確認しておくことも大切です。
例えば、脳ドックの費用が19,250円だったとします。
脳ドック推奨キャンペーンにより5,000円を会社が負担してくれるとして、さらに10,000円の補助金が健康保険組合から支出される場合、自己負担額は4,250円になります。
脳ドックは補助金を使って賢く受けよう
今回は、脳ドックの補助金や助成金について詳しく解説しました。
補助金や助成金の制度を利用すれば、脳ドックを受ける際の自己負担額を減らすことが可能です。
加えて、勤務先のキャンペーンなどと組み合わせることで、大幅に費用を軽減することができます。
また、多くの人が加入している協会けんぽでは、一般検査が補助金の対象となります。
「脳ドック精密コース」で行われる「血液検査、尿検査、心電図」が一般検査に該当します。
脳ドックは定期的な受診によって、脳血管障害へ発展する可能性のある疾病や症状を早期に発見することができます。
脳ドックを受ける前に補助金や助成金の制度について調べておき、費用を抑えて賢く検査を受けましょう。
