脳ドックは補助金の対象になる？社会保険適用の有無について

脳ドックは保険診療の対象ではないため、基本的に受診する際の費用は全額自己負担とされています。

ただし、居住している市区町村や加入している健康保険組合によっては、補助金や助成金を申請することで脳ドックの費用を抑えられる場合があります。

今回の記事では、脳ドック受診にかかる費用を抑えるために利用できる、補助金や助成金についてご紹介します。

脳ドックは保険診療ではなく自由診療

日本では医療機関を受診した際に、診療の内容によって「保険診療」と「自由診療」に分類されます。

そのため、費用は保険料で賄うことができ、自分で支払う金額を抑えることができます。

この場合、健康保険は適用されず、費用については基本的に全額自己負担となります。

脳ドックに関しては「怪我や病気などの不調が身体に生じていない、治療の必要がない状態で受ける診療」に該当します。

そのため、健康保険の適用外である「自由診療」に分類され、検査費用はすべて自己負担となります。

脳ドックの費用をできるだけ安く抑える方法

脳ドックは、専門的な機械を用いて脳の状態を調べます。

病気の治療が目的ではないため「保険診療」には該当しません。

健康保険が適用されない「自由診療」として、検査の費用は基本的に全額自己負担となっています。

具体的な金額に関しては選択するコースやプラン、検査項目によって異なりますが、保険が適用されない分、高額になりがちです。

なるべく費用を抑えるにはどうすれば良いのか、助成金や補助金の申請について詳しくご紹介します。

補助金や助成金を申請する

脳ドックの受診費用について「地方自治体」と「公的医療保険」から助成金や補助金を支出してもらえる場合があります。

補助金は地方自治体から受けられることもある

フリーランスなどの個人事業主や高齢者など国民健康保険に加入している人、もしくは、後期高齢者医療制度の対象になる場合、居住地の市町村役所で補助金を申請することができます。

しかし、市町村役所で申請すれば補助金をもらえるといっても、すべての自治体でこのような助成制度が行われているというわけではありません。

東京23区を例に挙げると、助成制度を設けているのは、わずか5つの自治体のみです。

また、補助金を申請する際の利用条件についても自治体ごとに定められているため、事前に情報収集しておく必要があります。

公的医療保険から受けられる補助金や助成金

公的医療保険から受けられる補助金は、それぞれの健康保険によって申請内容が異なります。

「年齢」「被扶養者が対象に含まれるか否か」「実施機関の制約」など詳細な制約については、それぞれの健康保険組合ごとに定められています。

補助金や助成金に関しての問い合わせは、ご自身が所属している健康保険組合の担当者へ行ってください。

公的医療保険から補助金を受けることができれば、自己負担額を減らすことができます。

会社が補助金を出してくれるケースもある

勤務する会社によっては、キャンペーンで脳ドックの受診を社員に推奨する職場もあります。

このようなキャンペーンを「地方自治体」や「公的医療保険」からの助成金・補助金と組み合わせることによって、自己負担額をさらに減らして脳ドックを受診することができます。

脳ドックの費用の自己負担を減らすためには、勤務している会社が脳ドックに関する補助やキャンペーンを行なっているか、あらかじめ確認しておくことが大切です。

社会保険で脳ドックの補助金が出されることもある

社会保険で脳ドックの補助金が出されるケースがあることをご存知でしょうか？

社会保険は「健康保険証の発行」以外にもさまざまな事柄を扱っています。

脳ドックや人間ドックを「健康管理の事柄」として、社会保険の対象に含んでいる組合もあるのです。

基本的に健康診断などの検査項目は労働安全衛生法などで定められており、事業主が検査費用を負担することになっています。

それに対して、脳ドックのような検査項目は自己判断で行うものですが、役所や大企業など社会保険組合が充実しているところでは補助が出されるケースがあります。

優良な組合では、脳ドックの検査費用を全額補助してくれるところもあります。

社会保険の補償を受けるなら今のうち

近年、日本では不景気により長期的に経済が低迷しています。

社会保険についても、例外ではありません。

各保険組合でも財政が悪化するようになり、制度について少しずつ縮小する動きがあります。

財源の関係上、制度の充実を図りたくても図れないところがほとんどなのです。

社会保険の財源は、加入している人の保険料によって賄われています。

しかし、近年では不景気によって、徐々に職場の従業員数を減らしている企業が増えています。

つまり、従業員減少に伴って保険料の収入が困難になるため、脳ドックの補助金をはじめとする補償についても縮小する必要が出てきます。

さらに、社会保険の財政悪化が顕著に見られるところでは、保険団体を解散せざるを得ないという会社も現れてきています。

将来的に高齢社会の深刻化や景気悪化によって、そのような組合が増加する可能性も否定できません。

そういった意味でも、社会保険の補償がある今のうちに脳ドックを受診するのが得策かもしれません。

社会保険をはじめとする補助金を活用して脳ドックの費用を抑えよう

今回は、脳ドックの費用を抑えるために利用できる、補助金や助成金についてご紹介しました。

脳ドックの受診費用について「地方自治体」と「公的医療保険」から助成金や補助金を支出してもらえる場合があります。

さらに会社によって、脳ドックの受診を推奨するキャンペーンを実施している職場もあります。

補助金・助成金制度とともに会社のキャンペーンや補助を組み合わせることで、脳ドックの受診費用を大幅に軽減することが可能です。

また、注意していただきたいのが、社会保険の補償は今後も永続すると確約されたものではないという点です。

将来的に高齢社会や景気悪化により社会保険制度の見直し・補償の廃止が起こりえるかもしれません。

社会保険などの補助金を活用して脳ドックを受診するなら、今のうちです。

事前に脳ドックに関する補助金や助成金制度に関する情報を取集し、利用できる補助を有効に活用して脳ドックの検査費用を抑えて受診しましょう。