脳ドックに助成金ってあるの?各助成制度について解説

「脳ドックを受けたいけれど、保険診療ではないから費用がかかりそう…」と思う方、費用面で諦めてしまう方もいるでしょう。

実際に、各実施機関で幅があるものの、脳ドック費用の相場は以下のとおりです。

基本コース¥30,000〜50,000台
オプションコース¥60,000〜100,000台

しかし、場合によっては、各助成制度を利用し、費用を安くできる場合があります。

今回は、脳ドック費用の助成制度について説明します。

目次

そもそも脳ドックはなぜ保険診療ではないのか

脳ドックは脳の検査であるのに、なぜ保険診療にならず、高額な実費になるのかと思う方もいるでしょう。

日本の医療制度において、保険診療にあたるのは、病気かもしれない人、つまり何らかの自覚症状がある人の検査や治療のみになっています。

現在何も自覚症状がない人、健康な人が受ける検査や治療は、保険診療外になるということです。

脳ドックを受ける対象の大前提として、「現在何らかの自覚症状がない人」ということになります。

そのため、脳ドックを受けるには実費が必要になってきます。

脳ドックの助成制度

高額な費用がかかる脳ドックですが、高齢化社会という時代において、以下のような課題が出てきています。

  • いかに健康な状態で長く生きるか
  • 増え続ける国の医療費をいかにおさえるか

対策のひとつとして徐々に行われ始めているのが、脳ドック費用の助成制度です。

脳ドックの助成制度は、国民健康保険や会社で加入している健康保険、任意の生命保険で設けられていることがあります。

それぞれについて、以下で説明していきます。

国民健康保険による助成制度

国民健康保険は、自営業や個人事業主の方、年金受給されている方、無職の方などが加入している保険です。

お住まいの自治体における国民健康保険によって、脳ドックの費用助成を行っている場合があります。

例えば、埼玉県ふじみの市では、一定の条件を満たした場合、脳ドック費用を上限¥25,000助成しています。

そのほか、大阪府茨木市では上限¥20,000、富山県富山市では上限¥11,430を助成しています。

もし基本コースを受けた場合は、自己負担が最安で¥5,000~¥25,000ほどになり、とてもお得ですね。

ただし、助成を受けるには、以下のような条件を満たしている必要があります。

  • 年齢
  • 国民健康保険料の完納
  • 自治体が指定する検査項目が含まれている
  • 年度で1回のみの利用

国民健康保険に加入されている方は、以下をホームページや健診担当課で確認してみてください。

  • お住まいの自治体で費用助成が行われているかどうか
  • 自身が助成の条件に当てはまっているか

健康保険組合による助成制度

健康保険組合は、会社員など雇用されている方が加入している保険です。

加入している健康保険組合によって、脳ドックの費用助成を行っている場合があります。

まず、全国の市町村の公務員や被扶養者が加入する市町村職員共済組合では、各市町村によって対象組合員に脳ドックの費用助成を行っています。

例えば、愛知県では上限¥17,600を、京都府では上限¥15,000を助成しています。

次に、全国の公立学校の教職員や被扶養者が加入する公立学校共済組合では、全国の支部によって対象組合員に脳ドックの費用助成を行っています。

例えば、茨木支部では、健診費用の3分の2(上限¥24,000)を、静岡支部では¥15,000を助成しています。

そのほか、会社独自の組合で費用助成を設けているものとして、富士通健康保険組合では、対象組合員に対し上限¥27,000を、日本郵政共済組合では、上限¥20,000を助成しています。

これらの助成を受けて基本コースを受けた場合、自己負担は最安で¥6,000〜¥26,000ほどになり、とてもお得です。

ただし、助成を受けるには、以下のような条件を満たしている必要があります。

  • 年齢
  • 組合員のみ対象(被扶養者は対象外)
  • 組合が指定する検査項目が含まれている
  • 組合が指定する健診機関で受ける
  • 年度で1回のみの利用

一度ご自身の加入されている健康保険組合のホームページを確認したり、勤め先の組合窓口で問い合わせてみましょう。

民間の生命保険会社による助成制度

民間の生命保険によっては、加入者へ脳ドックの費用割引を行っている場合があります。

例えば、日本生命では、全国の提携医療機関で脳ドックの受診割引サービスがあります。

東京海上日動あんしん生命保険では、5%~20%の受診割引サービスがあります。

いずれも割引を受けるには、提携する健診機関で受けるという条件があります。

しかし、全国何百か所と提携しているので、交通費や往復時間がかかりすぎるという心配はなさそうです。

民間の生命保険に加入されている方は、一度サービス内容を確認したり、コールセンターに問い合わせてみましょう。

助成制度が受けられない場合も、脳ドックを安く受ける方法はある

「助成制度の対象にあてはまらないけれど脳ドックを受けたい」という方にも、脳ドックを安く受けられる方法があります。

その方法のひとつとして、脳ドックの費用が安い健診機関を選ぶことです。

全国の脳ドック実施機関は、インターネットで「日本脳ドック学会」と検索すれば知ることができます。

そこで費用を比較してみましょう。

また、基本コースやオプションコースのうち、検査数を減らした場合、健診機関によっては減額対応をしてもらえる可能性があります。

ただし、脳の状態を正確にみてもらうために必ず必要な検査もあります。

そのあたりも含めて、一度健診機関に問い合わせてみてください。

人間ドック・脳ドックの検査料補助(国民健康保険)/ふじみ野市 (city.fujimino.saitama.jp)

人間ドック・脳ドックの費用助成を申請したいとき|富山市公式ウェブサイト (toyama.lg.jp)

保健事業 | 愛知県市町村職員共済組合 (kyosai-aichi.or.jp)

人間ドック・脳ドック費用助成について|保健事業|福祉事業|京都府市町村職員共済組合 (kyoto-kyosai.jp)

トップページ:公立学校共済組合 (kouritu.or.jp)

脳ドック | 富士通健康保険組合 (fujitsu.com)

福祉事業:保健事業:検診費助成:脳ドック検診費助成 – 日本郵政共済組合 (yuseikyosai.or.jp)

人間ドック・脳ドック割引 | 健康関連・介護関連・育児相談 | 日本生命保険相互会社 (nissay.co.jp)

人間ドック・脳ドック・がんPET検診優待サービス | 東京海上日動あんしん生命保険 (tmn-anshin.co.jp)

一般社団法人 日本脳ドック学会|The Japan Brain Dock Society (jbds.jp)

脳ドック費用の助成制度はさまざまある

今回は、脳ドック費用の助成制度について説明しました。

高齢化社会の今、健康な状態で長く勤めること、医療保険料の支払いをおさえることを目的に、各健康保険者や保険会社は、脳ドック受診を推奨している傾向があり、今後もその気運は強まっていくことでしょう。

この制度をぜひ利用して、お得に、健康に、今後の長い人生を過ごしていきましょう。

この記事を書いた人

脳梗塞・脳出血などの脳血管障害は、65歳以上が要介護の状態になる原因の1位(厚生労働省調べ)であり、脳卒中患者のQOL向上の一助となることを目指し、基礎知識・予防・リハビリ情報をお届けするWEBマガジンです。

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