脳ドックは、病気の治療ではなく、あくまで予防目的の検査に当たるため、保険適応になりません。
保険適応でないと、費用が高額となり、脳ドックの受診を躊躇してしまう人も少なくないでしょう。
しかし、脳ドックには補助金が出るケースが多くあります。
脳ドックを受けるのであれば、補助金を受け取り、なるべく費用を抑えて安くしたいものです。
そこで今回は、脳ドックの補助金について詳しく解説していきます。
脳ドックに補助金が出る理由
なぜ脳ドックに補助金が出るのかというと、以下の2点が挙げられます。
・脳血管疾患の患者数が多いこと
・年々医療費が増加していること
令和3年に脳血管疾患で亡くなられた方は104,558人、死因順位は4位となっており、多くの方が脳血管疾患で亡くなられていることが分かります。
令和元年の国民医療費は44兆3,895億円、前年度の43兆3,949憶円と比較すると9,946憶円（2.3％）増加しています。
人口一人当たりに換算すると、令和元年度の医療費は35万1,800円、前年度の3,200円と比較し、8,600円（2.5％）増加しています。
より多くの人が脳ドックを受診し、病気の早期発見に努めれば、結果として脳血管疾患の患者数が減り、医療費も抑えられることは明白です。
このように、脳血管疾患の患者数および医療費を減らすことを目的として、補助金が出るようになっているのです。
参考：
厚生労働省 令和3年（2021） 人口動態統計月報年計（概数）の概
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai21/dl/gaikyouR3.pdf
厚生労働省 令和元（2019）年度 国民の医療費の概況
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-iryohi/19/dl/kekka.pdf
脳ドックの補助金について確認する方法
脳ドックの補助金は加入している健康保険によって、金額や条件が異なります。
健康保険には、以下の3種類があります。
・社会保険
・国民健康保険
・後期高齢者保険
それぞれ詳しく説明します。
社会保険加入者の場合
74歳以下で企業に勤める方、扶養内の方が社会保険に加入しています。
脳ドックの補助金を受けられるのか、健康保険組合に確認しましょう。
加入している健康保険組合の名称と連絡先は、健康保険証に記載されています。
また、ホームページに脳ドックの補助金について記載している健康保険組合もあります。
国民健康保険加入者の場合
74歳以下の社会保険に加入していない方（自営業、扶養外のパートやアルバイト、定年退職された方）が、国民健康保険に加入しています。
脳ドックの補助金を受けられるのか、住んでいる市区町村に確認してみましょう。
自治体のホームページに補助金制度について記載している場合もあります。市区町村によって対象者と期日が定められていることもありますので、しっかりと確認しましょう。
後期高齢者保険加入者の場合
すべての75歳以上の方が、後期高齢者保険の対象になります。
脳ドックに補助金を出しているのか、受け取るためにはどうしたら良いのか、住んでいる市区町村に確認しましょう。
市区町村によって、対象者と期日が定められていることもあります。
脳ドックで補助金を受け取るための必須条件
脳ドックの補助金を受け取るためには、健康保険料の滞納がないことが必須条件となります。
これは、支払っている健康保険料が、脳ドックの補助金の予算に充てられているためです。
「健康保険料を滞納しているけどどうしても脳ドックを受けたい」という場合は、各市区町村に相談してみましょう。
脳ドックの補助金条件の例
脳ドックの補助金は誰でも受けられるわけではなく、加入している保険により条件はさまざまです。
健康保険組合と市町村のホームページでは、以下のように条件が記載されていることが多いです。
・対象者
〇歳～〇歳、または〇歳以上
・期間
〇年〇月〇日～〇年〇月〇日まで、もしくは、〇年に1回
・補助金
検査費用の〇%、または〇円
・その他の条件
年ごとに先着順で補助金を出す地方自治体もあります。
その年の定員がオーバーしてしてしまうと、補助金を受け取ることはできません。
翌年に補助金を受けられるチャンスはありますが、できるだけ早めに確認しておいた方が良いでしょう。
また、脳ドックは頻回に受けることはできず「過去〇年以内に脳ドックを受けていない方」という条件が提示される場合もあります。
脳ドックの費用をより安くする方法
ここまで健康保険の補助金について解説しましたが、脳ドックの費用をさらに安くする方法もあります。
勤めている会社によっては、脳ドックの優待がある会社もあります。
また、加入している生命保険会社が提携している医療機関にて脳ドックの検査を受けると、補助金が出ることもあります。
勤めている会社や生命保険会社に確認してみましょう。
また、健康保険の補助金と併用不可の場合もあります。
そのような場合は、どちらが安いのか比較・検討しましょう。
脳ドックで補助金を受け取れないケース
残念ながら脳ドックを受けても、補助金を受け取れないケースがあります。
以下の4点に当てはまると、補助金を受け取ることができません。
・事前の準備不足
・対象の医療機関でない
・対象の検査項目でない
・提出書類の不備
補助金を受け取れない4つのケースについて、具体的に解説していきます。
事前の準備不足
加入している保険によっては、脳ドックの補助金を受け取るための申請書が必要となります。
「申請せずに脳ドックを受けたために補助金を受け取れなかった」ということがないよう、事前の確認が必要です。
対象の医療機関でない
指定の医療機関外で受診した場合、脳ドックの補助金を受け取れないケースもあります。
脳ドックを受ける医療機関が指定されているのか、健康保険組合や地方自治体に確認しましょう。
対象の検査項目でない
脳ドックは一般的にMRI検査、MRA検査のことを指しますが、補助金の範囲も加入している健康保険によって異なります。
地方自治体によっては、脳ドックの検査内容にMRI検査、MRA検査、血液検査、心電図検査の4つが含まれないと補助金が下りない、というところもあります。
脳ドックのどのような検査に補助金が出るのかも、確認しておくと安心です。
提出書類の不備
脳ドックを受ける際、補助金を受け取るために医療機関に書類の提出が必要なことがあります。
検査を受ける際の必要書類を確認しておきましょう。
また、脳ドック終了後に診断書、領収証の提出を義務付けている健康保険組合や地方自治体もあります。
診断書が必要な場合は医師に伝え、領収証は会計の際に必ず受け取りましょう。
また、紛失しないよう書類の管理にも気をつけましょう。
脳ドックを受ける際は補助金を受け取ろう
脳ドックは「高額な費用がかかる」というイメージもありますが、補助金を出している健康保険組合や地方自治体は多くあります。
補助金の対象や条件などは、それぞれ異なるため、事前に手続きの仕方や検査内容、提出書類などを確認しておくことが必要です。
また、勤めている会社や生命保険によって、独自の補助制度を設けているケースもあります。
そのような場合は、健康保険や地方自治体の補助金にプラスして、さらに費用を抑えられる可能性もあります。
補助金を受け取ることができれば、脳ドックの検査も受けやすくなり、病気の早期発見・早期治療に繋がります。
健康で健やかな生活を安心して送るために、補助金制度を利用した脳ドックの受診を検討してみてはいかがでしょうか。
